京都大学学術情報リポジトリ Kyoto University Research Information Repository

オープンアクセスについて

オープンアクセスとは

学術コミュニケーションの変貌
その誕生以来,学術雑誌は常に学術コミュニケーションの中心を担ってきました。インターネットが普及し,PDFが発達して紙から電子ジャーナルへと時代は流れてもその地位に変わりはありません。むしろ,査読(peer review)による品質の保持を確保しながら,時間的・空間的制約を超えた電子ジャーナルの拡大により学術コミュニケーションにおける重要度がさらに増したと言うことができるかもしれません。しかし,そこには問題点もあるのです。
シリアルズ・クライシス(学術雑誌の危機)
90年代以降,学術雑誌の価格は異常な勢いで高騰を続けています。購読を維持できず,図書館や研究者は雑誌を止め,その購読者数の減少がさらなる価格の高騰を招いています。すなわち,購読中止→値上げ→購読中止→値上げ……,という負のスパイラルに陥っています。この間,日本の大学図書館が購読している学術雑誌の純タイトル数は著しく減りました。京都大学はまだしも,他の中小規模大学・研究機関では研究に必要な文献の入手が非常に困難になっています。自機関の研究者が発表した雑誌さえ買えないという状態はもはや当たり前です。このことは研究者の視点から見ると,自らの研究成果に目を通してくれる読者が減少し,失われているということを意味します。
オープンアクセス運動
このような状況に対し,学問は時代と地域を超えた人類の共有資産であるとの観点から,経済的な障壁を取り除き,あらゆる学術文献の本文を誰もが無料でオンライン閲覧できる環境を創り出そうという活動(オープンアクセス運動)が盛んになっています。一つは無料の電子ジャーナル(オープンアクセス誌)を出版しようという動き,そしてもう一つが,各研究者が雑誌へ投稿するのと同時に所属機関のWebサイトで同じ論文を公開しようという動きです。例えば Budapest Open Access Initiative がその一例です。
機関リポジトリ
京都大学学術情報リポジトリは,この後者(機関からの論文公開)の基幹システムとなることを目指しています。ある調査によると,無料オンライン公開された論文は,そうでない論文に比べてより多くの研究者の目に触れるため,5.6倍多く引用されるという統計結果が報告されています(物理学分野)。京都大学学術情報リポジトリは,学内の研究者のみなさまの作成した研究論文,学会発表資料,教材などを蓄積し,世界の研究者がインターネットを通じて自由に閲覧できるようにするものです。収録文献の無料オンライン公開により,みなさまの研究成果の可視性(visibility)を高め,潜在的な読者層を開拓し,従来の学術情報流通を補完します。
Stevan Harnad. Comparing the Impact of Open Access(OA)vs. Non-OA Articles in the Same Journals. D-Lib Magazine, v.10, no.6(June 2004)

登録時の著作権処理

  1. 本人だけが著作権を持つ場合は本人の一存で登録することができます。
  2. 本人および共著者が著作権を持つ場合は共著者全員から同意を得ていただければ登録することができます。
  3. SHERPA/RoMEO Project によれば、Elsevier, Blackwellなど大手出版社を含む70%の学術雑誌は論文を機関のサーバから無料で公開することを認めています(このような出版社を Green Publisher,また,このような雑誌を Green Journal と呼んでいます)ので,その場合は改めて許諾を得ることなく登録することができます。ただし多くの場合、出版社がレイアウトした出版社版ファイルの登録は認めていないため(少数ですが,出版社版の登録を認めている出版社も存在します。例えば,PLOS ONEなど),著者の手元にある著者最終版ファイルを登録することになります。(?著者最終版とは↓下図参照。北海道大学附属図書館さま作成。Thank you, Hokudai!)


  4. 学会や出版社が著作権を持つ場合で、論文を機関のサーバから無料で公開することを認めていない場合は、学会や出版社から許諾を得なければ登録することはできません。

細かい許諾条件等、上記 3. や 4. のような出版社に関する権利処理については附属図書館で確認します。

[参考]日本の学協会の著作権の取扱いに関する調査結果

利用条件

著作権は著者または出版社等が保持します。京都大学学術情報リポジトリは閲覧等の私的な利用のみ認めます。したがって閲覧等の私的な利用を超える利用については著作(権)者に問い合わせてもらうことになります。

ただし、問い合わせを受ける煩わしさを軽減するために、Creative Commons Public License(日本法準拠版)「帰属 - 非営利 - 同一条件許諾」のもとでの利用を認めることも可能です。このライセンスの詳細についてはこちらをご覧ください。

Creative Commons は、インターネット等によって公開される資料の利用の仕方について、著作(権)者が著作物に対し権利範囲を設定する煩わしさや、利用者が著作(権)者に問い合わせる煩雑さを軽減させるための国際的な取り組みで、知的活動の成果を再利用しやすくするためのライセンス体系を提案しています。